ゲーム好きな人あるある

“これまで大手キャリアと契約すると、2年縛りがあり、それ以前に解約した場合には契約解除料を支払わなければいけないというのが常識でした。しかしこの「スマホ契約」の常識が変わってきているのです。今回はスマホ契約の新常識についてまとめてみましょう。
【スマホ契約の2年縛りはなくなった？】
スマホ契約に置いては、新たな常識が登場してきています。大手キャリアのそれぞれをまとめてみましょう。ここではスマホ契約で問題となっていた「2年縛り」に関して各キャリアの対応をまとめてみましょう。
＜ソフトバンク＞
ソフトバンクとグループ会社である格安SIMのワイモバイルで過去に提供していた契約期間がある料金プランにある「契約解除料（税別9,500円）」に関しては、免除となっています。シンプルで分かりやすい料金プランを提供するために、ソフトバンクでは2019年秋から契約期間・契約解除料を撤廃しています。さらに旧プランを継続する動機付けとなっていた長期継続特典の変更・廃止を2022年2月1日に実施することで、新料金プランへの切替を促す流れとなっています。
＜ドコモ＞
ドコモも「2年縛り」と言われる契約解除料を2021年10月1日から撤廃しています。定期契約の料金プラン解約時に設定していた解約金（10,450円）と、料金プラン変更前の定期契約プランの契約満了月まで解約金が留保される解約金留保制度は廃止されました。
この変更に伴って、2年定期契約プランの新規受付を中止、10月以降は旧料金プラン（カケホーダイプラン）の「ずっとドコモ割コース」契約者に対して、2年定期契約の契約更新をする際に進呈していた「更新ありがとうポイント」の提供を廃止しています。
＜KDDI＞
KDDIでは主力ブランド「au」と格安ブランド「UQモバイル」での利用者が2年縛りなどの期間を定めた契約を途中で解約する際に、発生する解約金を2022年3月末で廃止すると発表しています。契約解除料の廃止に伴って、au STARの「2年契約更新ギフト券プレゼント 」は終了となります。また、2年契約Nの新規受付を終了となります。
【なぜ2年契約の縛りがあったの？】
携帯電話の2年契約の縛りは、一定期間の継続利用を約束する代わりに、ユーザーにとってお得な割引を提供する契約という位置づけです。割引対象は利用料金だけではなく、端末料金の場合もあり、両者一体のケースもあります。
元々この2年契約の縛りが始まったのは、大手キャリア同士が顧客の囲い込みを始めたためと言われています。携帯電話の普及初期には、縛りを設けなくても新規顧客はいくらでも期待できました。しかし携帯電話のユーザー数が人口を超えるほどになると、新規ユーザーの獲得よりも、既存ユーザーを手放さないことや、他のキャリアから顧客を奪うことに重点が置かれるようになってしまったのです。
特にMNPがスタートすると、電話番号を変えないで他社に移ることができるようになったため、魅力的な端末を安く購入できるようにしてユーザーを惹きつけ、一定期間の解約を制限することで安定した収入の確保につなげたのです。
【2年縛りがなくなるとデメリットもある？】
ユーザーからすると2年縛りがなくなれば、いつでも自由にキャリアを変更できたり、解約できたりするのでメリットが大きいです。しかし実はメリットだけではなく、デメリットもあります。現在の安価な端末代は、月々サポートと呼ばれる24回の割賦契約に基づくものです。この割引が亡くなれば、10万円近いスマホ端末料金をユーザーが負担しなければなりません。”Galaxy au list